求人一覧

• 市立保育所における乳幼児の保育

応募資格

• 保育士資格取得者（取得見込を含む）。資格を採用時に取得できない場合は採用されません。

勤務時間・休日

• 週15.5時間未満、1日7.5時間以内（07:30-19:30の間）／休憩 1日6時間を超える勤務の場合、45分以上付与／週3日以内／年次休暇、忌引休暇等／園長の定める時間。詳細な勤務時間は採用時に決定します。

募集人数

数名程度

• 市立保育園等における保育業務
• 子育てに関する相談業務等

応募資格

• 次のいずれかに当てはまる人

  • 保育士登録をしている人
  • 採用日までに保育士登録の見込みの人
  • 神奈川県において、国家戦略特別区域法の規定による国家戦略特別区域限定保育士の登録を受けている人
  • 採用日までに、神奈川県において、国家戦略特別区域法の規定による国家戦略特別区域限定保育士に登録される見込みの人

勤務時間・休日

• 原則として週38時間45分。保育園勤務の例：06:45から19:30までの間で7時間45分の勤務。／休日は原則として土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始。年次休暇、夏季休暇、慶弔に係る休暇等の制度があります。／保育士は勤務場所等によって変則勤務があります。

募集人数

若干名

• 保健所における、健康危機管理、感染症対策、成人保健等の担当医としての業務

応募資格

• 医師免許を有する人

勤務時間・休日

• 1日7時間45分／1週間に5日／原則として土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始／原則として

募集人数

常勤職員・任期付フルタイム勤務の2区分で若干名

• 名古屋市の公立保育園における保育士業務

応募資格

• 保育士資格取得者であること

勤務時間・休日

• 14:30～19:30（1日5時間、週30時間）／月曜日から土曜日／日曜日、祝日、12月29日から1月3日まで

募集人数

各保育所1名程度（5保育所。採用状況により変更する場合があります）

• 子育て家庭に対する育児相談、助言、情報提供
• 教育・保育施設からの保健関連の相談支援（施設内の感染症予防や危機管理等）
• 保育士等への保健関連の情報提供（離乳食、睡眠、授乳、子どもの発達等）

応募資格

• 保健師免許取得者

勤務時間・休日

• 09:00～16:00（1日6時間勤務）／休憩 1時間／月曜日から金曜日、週30時間／土曜日、日曜日、祝日、年末年始（12月29日から1月3日まで）。年次休暇、忌引休暇及び介護休暇等。／祝日及び12月29日から1月3日までを除く。

募集人数

各保育所1名程度（6保育所、採用状況により変更する場合あり）

• 家庭児童の福祉に関する業務（面接相談、訪問、記録、会議）

応募資格

• 次のいずれかに当てはまる人

  • 学校教育法に基づく大学において、児童福祉、社会福祉、児童学、心理学、教育学若しくは社会学を専修する学科又はこれに相当する課程を修めて卒業した者
  • 社会福祉主事として2年以上児童福祉事業に従事した者であって、厚生労働大臣が定める講習会の課程を修了した者
  • 前2号に準ずる者であって、相談員として必要な学識経験を有する者

勤務時間・休日

• 09:00～17:00／休憩 60分／週4日勤務／土・日・祝日・年末年始を除く所属長が指定する日に勤務

募集人数

1名

• 家庭児童の福祉に関する業務（面接相談、訪問、記録、会議）

応募資格

• 次のいずれかに当てはまる人

  • 学校教育法に基づく大学において、児童福祉、社会福祉、児童学、心理学、教育学若しくは社会学を専修する学科又はこれに相当する課程を修めて卒業した者
  • 社会福祉主事として2年以上児童福祉事業に従事し、厚生労働大臣が定める講習会の課程を修了した者
  • 前2号に準ずる者であって、相談員として必要な学識経験を有する者

勤務時間・休日

• 09:00～17:00／休憩 60分／週4日勤務（土・日・祝日・年末年始を除く所属長が指定する日）／所定労働時間を超える労働あり

募集人数

1名

• 庁内業務及び行政サービスの現状分析、課題把握、改善テーマの設定
• 業務改革（BPR）及びデジタル技術を活用した業務改善の企画、庁内調整、導入支援、進捗管理
• 政策課題・地域課題の解決に向けたデジタル施策の企画、職員のデジタルリテラシー及び業務改善力の向上に関する施策の企画・実施

応募資格

• 1967年4月2日以降に生まれた人

勤務時間・休日

• 08:35～17:20／休憩 1時間／土曜日、日曜日、祝日、年末年始（12月29日～翌年1月3日）

募集人数

1～2名

• 庁内業務及び行政サービスに関する現状分析、課題把握、改善テーマの設定
• 業務改革（BPR）及びデジタル技術を活用した業務改善の企画、庁内調整、導入支援、進捗管理
• 政策課題・地域課題の解決に向けたデジタル施策の企画、職員のデジタルリテラシー及び業務改善力の向上に関する施策の企画・実施

応募資格

• 1967年4月2日以降に生まれた人

勤務時間・休日

• 08:35～17:20／休憩 1時間（勤務時間に含む）／土曜日、日曜日、祝日、年末年始（12月29日～翌年1月3日）

募集人数

若干名（1～2名）

• 庁内業務及び行政サービスの現状分析、課題把握、改善テーマの設定
• 業務改革（BPR）及びデジタル技術を活用した業務改善の企画、庁内調整、導入支援、進捗管理
• 政策課題・地域課題の解決に向けたデジタル施策の企画、職員のデジタルリテラシー及び業務改善力の向上に関する施策の企画・実施

応募資格

• 1967年4月2日以降に生まれた人

勤務時間・休日

• 08:35～17:20／休憩 1時間／土曜日、日曜日、祝日、年末年始（12月29日～翌年1月3日）。年次有給休暇は毎年1月1日に年間20日付与（初年は採用日に応じた日数となります）。

募集人数

1～2名

• 後片付け、食器の洗浄、給食室の清掃など

応募資格

• 太田市内の学校等に通勤が可能な人

勤務時間・休日

• 12:30～16:00（3時間30分）／休憩 なし／週5日／土曜日、日曜日、祝日。春・夏・冬休み等、児童生徒の登校しない日は原則勤務なし（研修など勤務日が設定されることがあります）。

• 後片付け、食器の洗浄、給食室の清掃など

応募資格

• 太田市内の学校等に通勤が可能な人

勤務時間・休日

• 12:30～16:00／休憩 休憩なし／週5日／土曜日、日曜日、祝日。年次有給休暇（法定に準ずる）、特別休暇（条例による）。／春・夏・冬休み等、児童・生徒が登校しない日は原則勤務なし。指定勤務日が数日あります。

• 学校配属の給食調理員が勤務できない場合に、要請があった日に要請があった学校で代替勤務。

応募資格

• 太田市内の学校等に通勤が可能な人

勤務時間・休日

• 5時間30分、09:30～15:45／週3日以内／土曜日、日曜日、祝日。児童・生徒が登校しない日や春・夏・冬休みは原則勤務なし（指定勤務日あり）。／給食調理員が勤務できない場合、要請があった日に要請があった学校で勤務。勤務時間には所定の休憩時間を含みます。

• 学校配属の給食調理員が勤務できない場合に、代替として要請があった日に要請があった学校に勤務

応募資格

• 太田市内の学校等に通勤が可能な人

勤務時間・休日

• 9:30～15:45（5時間30分）／休憩 勤務時間には所定の休憩時間を含みます。／週3日以内（要請があった日）／土曜日、日曜日、祝日／学校配属の給食調理員が勤務できない場合に、要請があった学校に勤務します。春・夏・冬休み等、児童生徒が登校しない日は原則勤務はありませんが、研修など勤務日が設定されることがあります。

• 給食食材の受入れ、食材の洗浄、給食調理。
• 後片付け、食器の洗浄、給食室の清掃など。

応募資格

• 太田市内の学校等に通勤が可能な人

勤務時間・休日

• 9:30～15:15（勤務時間5時間）／休憩 所定の休憩時間（勤務時間に含む）／週5日／土曜日、日曜日、祝日。春・夏・冬休み等、児童生徒の登校しない日は原則勤務なし（研修など勤務日が設定されることがあります）。

• 障害福祉サービス事業所などからの依頼による、強度行動障害等の対応困難ケースや課題へのコンサルテーション
• 福祉・医療・教育・保健・司法などの支援者を対象とした専門研修の企画・実施・運営
• 関係機関・団体との連携強化、発達障害（児）者や家族・関係者への相談、助言・情報提供

応募資格

• 年齢不問

勤務時間・休日

• 各日08:45～17:30の間で7時間30分／休憩 1時間／月曜日、水曜日、木曜日、金曜日の週4日（週30時間）／火曜日、土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律で定められた休日、年末年始（12月29日から翌年1月3日まで）。事業実施の都合上、休日に勤務する場合は、その後の任意の勤務日を休日に振り替えます。

募集人数

1名

• 各職種区分に応じた職務

応募資格

• 1981年4月2日以降に生まれた人。

募集人数

事務職・技術職合わせて若干人

• 各職種区分に応じた職務

応募資格

• 1981年4月2日以降に生まれた人。

募集人数

事務職、技術職合わせて若干人

• 各職種区分に応じた職務

応募資格

• 1981年4月2日以降に生まれた人。

募集人数

事務職・技術職で若干人

• 各職種区分に応じた職務

応募資格

• 1981年4月2日以降に生まれた人。

募集人数

事務職・技術職合わせて若干人